生命保険の見直しを考えるタイミングは、「結婚」「子どもの誕生」「子どもの独立」「定年退職」などのライフイベント発生時と言われています。
人によっていろいろな考え方がありますが、基本的な生命保険の見直しの着目点について、ライフイベントにあわせて見てみましょう。
社会人として独立
社会人として独立したら、生命保険には自分自身で保険料を支払って加入するようにしましょう。
若いうちは保険料が安いので、保険料がずっと変わらないまま、一生涯の保障と貯蓄に備えられる終身保険がおすすめです。
終身保険は、最終的には保険金を受け取ることができ、解約返戻金も保険期間の経過とともに着実に増えていきます。
また、若いうちは病気よりもケガのリスクが高いのですが、公的医療保険の高額療養費制度があるので、医療保険に加入するとしても最低限のシンプルなもので良いと思います。
中年になって生活習慣病のリスクが高まってきたときに見直しをしましょう。
これまで親が保険料を支払ってくれていた生命保険の名義を変更するという方法もありますが、解約返戻金があると贈与税がかかってくる場合があるので注意が必要です。
結婚して子どもが誕生
結婚を機に、必要な保障を検討するようにしましょう。
特に子どもが誕生すると、自分にもしものことがあっても、子どもは大学まで卒業させてやりたいと、高額な死亡保障への加入を検討することが多いです。
無理をしての保険料負担は避けるべきですが、不足する保障額については、定期保険や収入保障保険での対応を考えましょう。
収入保障保険であれば、保障額が右肩下がりの必要保障額と一致しているため、定期保険のように必要保障額に合わせた保険金額の減額が不要であり合理的です。
マイホームの購入
住宅ローンを組む際には、無理のない返済計画を立てるために、家計の無駄をチェックする必要があります。
自分にもしものことがあった場合、以後の住宅ローンの返済は免除されるため、団体信用生命保険にはぜひ加入しましょう。
必要保障額を大きく減らすことができます。
子どもの就職・独立
子どもの教育資金がひと段落したら、夫婦の老後生活資金のことを考える必要があります。
子どもが独立すれば必要保障額は減るので、超過する保障を解約し、浮いた保険料分のお金を他の金融商品で運用して、老後生活資金を蓄積していきましょう。
特に妻の場合は、夫と死別後も10年以上独りで生きていかなければならないケースが多いので、相続のことも考慮して、妻名義の金融資産をつくっておくことも大切です。
定年退職後
「自分の葬式代くらいは、自分で準備する」という人が多く、死後の整理資金として、終身保険で200～300万円を備えるということが考えられます。
これには退職金の一部を利用して、一時払終身保険で備えるという方法もあります。
短期間で中途解約をすると元本割れとなるリスクがありますが、以後の利回りは預貯金を上回ることが多いです。
最近は、家族やごく親しい人たちだけで行う「家族葬」や「直葬」などが主流になりつつあり、備える金額はもっと少なくてもよいかもしれません。
終身保険などに特約で医療保障を付けている場合、その医療保障は80歳で終了してしまうケースが多いです。
寿命が延びているので、80歳を超えてからが本当に医療保障を必要とする時期になります。
公的医療保険の高額療養費制度や保有金融資産を考慮する必要がありますが、医療保障を追加する必要がある場合には、保険料を終身払にすれば、終身型の医療保険でも保険料の負担を抑えることができます。
検討してみましょう。
まとめ
ライフイベントに合わせた、基本的な生命保険の見直しの着目点について見てきました。
もちろん、これ以外の見直し時期や見直しの方法もあります。
人それぞれです。
ですが、すすめられるままに生命保険に加入し、ずっと見直しをしないままにしていることが多いので、定期的にチェックすることが大切です。
2023.11.2