カテゴリー
生命保険

医療保険は本当に必要? 迷ったときの判断基準をわかりやすく解説!

「医療保険って必要なのかな?」そう感じたことはありませんか?

国民の約8割が民間の医療保険に加入している、ともいわれています。

諸外国に比べて、日本の公的医療保険制度は充実しているといわれており、本当に民間の医療保険に加入する必要はあるのでしょうか?

民間の医療保険の役割や公的医療保険との違いを踏まえながら、必要かどうかを見極めるポイントについて解説します。

最後まで読んでいただけば、「自分にとって医療保険は必要なのか?」その答えがわかります。

1.そもそも医療保険とは?

民間の医療保険は、病気やケガで入院や手術をしたときに、給付金を受け取れるという保険です。

保障内容は商品によって異なりますが、基本的には次のようなものになります。

●入院1日につき○○〇〇円の給付金を受け取ることができる

●手術を受けたときに○〇万円が支給される

●希望により退院後の通院や先進医療の保障を付けることができる

2.公的医療保険は、どこまでカバーしてくれるのか?

日本の公的医療保険制度は、諸外国の医療保険制度に比べて充実しているといわれています。

70歳未満であれば、かかった医療費の自己負担割合は原則3割です。

もし高額な治療費がかかっても、高額療養費制度により自己負担限度額が設けられているため、数十万円単位の費用を請求されることはありません。

ただし注意しなければならないことがあります。

次のような費用は高額療養費の対象になりません。

●差額ベッド代(個室などに入る場合にかかる)

●入院中の食事代の一部

●入院中に使用する日用品代、お見舞いに来る家族の交通費など

●先進医療にかかる費用

●仕事ができないことによる収入減

こうした費用は公的医療保険ではカバーすることはできず、全額自己負担となります。

医療費の自己負担額(原則3割)とこれらの費用に対してどう備えるのかが、医療保険の価値を考えるポイントになります。

3.医療保険が「必要な人」、「必ずしも必要でない人」

医療保険が「必要な人」、「そうでない人」として考えられる代表的な例を見てみましょう。

● 医療保険が必要な人の例

・貯蓄が少ない

・自営業者やフリーランス

(会社員のように有給休暇や傷病手当金の支給がないため、働けない期間は収入がゼロとなってしまいます)

・子育て世代や住宅ローン返済中で出費が多い

・家族に経済的な負担をかけたくないと考えている

● 医療保険が必ずしも必要でない人の例

・20代や30代の健康な人で、入院リスクが低いと考えられる

・貯蓄があり自己資金でカバーできる

・勤務する会社の福利厚生制度による保障が充実している

・独身のため扶養する家族がいない

医療保険はすべての人にとって絶対に必要なものではなく、自分の状況や置かれている環境、家計のリスク耐性などによって必要度が変わるといえます。

4.医療保険に加入する前に確認しておきたいポイント

医療保険に加入するなら、最低限次のポイントをチェックしておきましょう。

●入院給付金日額はいくら必要か?

●退院後の通院、先進医療、がん治療の保障も必要か?

●保障期間は終身型それとも 定期型か?

5.保険以外の備えも選択肢に

もし、ある程度の貯蓄があるのなら、「医療保険には入らず、その分を運用に回して資金を増やす」という選択もあります。

保険は「もしもの時にしか使えないお金」、貯蓄は「いつでも使えるお金」と考えることもできます。

この違いをよく意識して、バランスよく備えることが大切です。

6.まとめ

以上、「医療保険は本当に必要?」迷ったときの判断基準について解説しました。

結論としては、「自分次第」が正解です。

医療保険に加入していれば、もしものときに備えることができるので安心ですが、誰にとっても絶対に必要なものだとは言い切れません。

「自分のリスクは何か?」「備えは足りているか?」を見つめ直し、自分にとって必要な保障を得ることが大切です。

2025.7.18.